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    H2コンサルタント・落合剛の健康講座



 


 

第2回 健康診断について

 


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 今月10月の第一週は全国労働衛生週間です。これは労働者が自身の健康の管理と増進を計画し、事業者と労働者がはたらきやすい職場作りを目指すことを意識してもらうようにと、国と中央労働災害防止協会が提唱している一週間のことです。

  特に最近の職場では仕事や生活での悩みが原因で、不眠や、ストレスを感じてしまい、心や身体に不調をきたすメンタルヘルスの問題や、健康診断で何らかの異常が出る有所見者の数が年々増加しており、今年の全国労働衛生週間のスローガンも「見逃すな 心と体のSOS みんなでつくる健康職場」となっております。そこで今回のコラムは健康診断についてお話したいと思います。

 労働安全衛生法という法律で年一回必ず受けなければならない健康診断には二つの目的があります。一つ目は労働者本人の病気の早期発見、早期治療のため、二つ目は事業者が労働者の健康状態を把握し、引き続き通常の勤務を行ってよいか、異常の出た方には必要に応じて作業内容の変更や労働時間の短縮などをすべきかを判断するためです。

  では法律で規定されている項目はどのようなものがあるでしょうか。全部で問診・診察・身体計測・視力・聴力・血圧・尿検査・血液検査・心電図・胸部X線検査の10項目です。

  特に平成20年からは身体計測に腹囲測定、血液検査にはLDLコレステロール(悪玉コレステロール)が追加され、いわゆるメタボリックシンドロームの疑いがあるかどうかも調べることになりました。

  このコラムを読まれている方の中には上記の項目以外に胃部X線検査や便検査をされておられるかもしれません。これは事業者側の福利厚生の一環でより項目を充実されている場合か、又は加入されている健康保険の保健事業を利用して項目を増やしているからです。

 ちなみに健康診断は事業者の義務なので労働者本人は負担がかかりませんが、仮に個人で受けることになると大体8,000円から10,000円ぐらいの価格になります。これに胃部X線検査や便検査を追加されると18,000円から20,000円になります。

  健康診断って毎日忙しいし、めんどくさい。何か見つかったら怖いなどの理由で受けない方がいらっしゃいますが、義務とはいえ、事業者はこれだけの負担をして労働者の健康管理を行っているのです。
冒頭に記しましたように事業者と労働者がはたらきやすい職場作りを目指すには事業者は全員が受診できるように時期や時間を設定する。労働者は嫌がらずに積極的に受診するなどお互いが一致協力していくことが大事なことだと思われます。

  今年の全国労働衛生週間が始まったのを機会に、今までの健康診断の受け方や受けた後の対応の仕方などを見直してみるのはいかがでしょうか。


                                   (監修:医療法人南谷継風会 岩崎 順治医師)

 
●H2コンサルタント 代表 落合剛

  H2コンサルタントは、産業保健に基づく相談、セミナー事業やメンタルヘルス対策、職場環境改善事業を行っています。
  働く人の健康管理についてなんでもご相談ください。

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